8月1日（金）

＜朝＞



31日のNY市場では、米GDPが悪化したことで景気後退懸念が再燃したことや、新規失業保険申請件数の増加を嫌気してドル円は108円台前半→107円台半ばまで急落した。だが、シカゴ購買部協会景気指数が好不況の分かれ目となる50を上回ったことや、原油先物が値を崩すとドルが買い戻され107円台後半まで値を戻した。本日の東京市場では、日中に重要視される経済指標の発表予定はなく、NY時間に米雇用統計が予定されていることから積極的な売買は控えられるだろう。結果次第で上下どちらにも振れる可能性はあるものの、市場予想を下回ると昨日のGDPの結果が悪かっただけにドル売りが加速する可能性があるため注目したい。



＜夕＞



1日の東京市場では、前日に発表された米第2四半期GDPや米新規失業保険申請件数を受けて軟調な展開となった。一時107円台後半まで上昇する場面も見られたが上値は重く、アジア株式市場が下落をするとドル円は107円台半ばまで下落した。欧州市場では、米雇用統計といった重要なイベントを控え様子見ムードとなっている模様だ。本日のNY市場では、米7月雇用統計や米7月ISM製造業景況指数など重要な指標発表が複数控えていることから注意をしたほうが良さそうだ。注目の米雇用統計に関しては前回発表された米7月ADP雇用統計の上ブレから好結果になるとの声もあったが米新規失業保険申請件数の悪化もあり、現状は判断しにくい状況となっている。結果が予想と大きくぶれるようであれば為替相場が急変するリスクもあるため結果や内容には注目したい。